大浦院長
特殊外来紹介
specialized-clinic

妊娠中や産後は、ホルモン変化に加えて、ご主人を含む家庭環境の影響を強く受けます。産後うつは女性で8％以上、男性で10％以上となり、珍しいものではありません。また、育児休暇を取得したご主人が育休について十分な教育を受けていない場合、女性の産後うつの割合は10％以上に上昇します。

お産で亡くなる方よりも、心の健康が保てず命を落としてしまう方は約10倍多いとされています。適切な理解がされないまま産後うつが進行し、母乳育児を中止され薬物治療に移行するケースも少なくありません。

周産期メンタルヘルス学会評議員の指導のもと、当院で対応可能な方については、産後1年間ご主人同席でも可能なカウンセリングでフォローして参ります。母乳育児と薬物療法の両立を図りながら、産後うつの進行を防ぐ取り組みを行います。子育ては孤独ではなく援助あるものと思ってください。ただし、時間を掛けるカウンセリングなので、当院出産の方に限らせていただきます。

産後うつへ進行した場合など、必要に応じて周産期専門の心療内科への紹介も可能です。

慈恵医大附属病院（新橋）で周産期部門長を務めていた際、不育症専門の前教授の指示のもと、不育症治療後に妊娠された方の妊娠経過管理を数多く経験してきました。不妊症専門クリニックで不育症治療を行い妊娠に至った場合、その後の妊娠経過のフォローアップについて十分に理解していない産科医は少なくありません。当院では、こうした不育症治療後の妊娠についても、継続的かつ丁寧なフォローを行います。

不育症の検査結果に基づきヘパリン療法が必要となる場合、実施している医療機関は少なくなっていますが、必要に応じて対応可能な施設へご紹介いたします。東京では低用量アスピリン療法のみを行っている施設も多く、不妊症クリニックで行う検査は7万円以上かかることもあります。

一方で、定量アスピリン療法が実際に必要となる方は約12％とされており、特定の条件に当てはまる場合には、高額な自費検査をすべて行わずに、十分な説明を行ったうえで、必要に応じて定量アスピリン療法を選択していただくことも可能です。

また、約13％の方には、ご夫婦のどちらかに「均衡型転座」と呼ばれる遺伝子のバランスの異常が見られることが知られています。当院では、その検査を行うことができ、結果についてわかりやすくご説明いたします。

当院は無痛分娩に対応していますが、妊娠初期の段階で決定する必要はありません。ご希望の可能性がある方は妊娠30週までに院長外来を受診ください。妊娠36週目にご本人とご主人を対象に、メリット・デメリット・方法・起こりうる合併症について丁寧にご説明します。内容にご同意いただいた方は、その時点で無痛分娩を選択することができます。もちろん、説明を受けたうえで自然分娩を選ぶことも可能です。

そのため、無痛分娩をご希望の方や詳しい説明をお聞きになりたい方は、一度ご受診いただき、外来にてご相談ください。